eラーニングを活用した人材教育、組織戦略の現状と未来を語り合う専門フォーラム

大賞受賞おめでとうございます。受賞の一報を聞かれたときの感想をお聞かせください。

稲田氏：2020年は教育業界でのデジタル活用が進んだ年でした。atama＋を大賞に選出いただき光栄に感じるとともに、身が引き締まる思いです。

2017年のサービス提供開始以来、全国の塾・予備校で急速に導入が進んでいます（*1）。ここまで急成長した理由はどんなところにあったとお考えですか。

稲田氏：atama plusの社員全員が共通のミッションに向かって一丸となり、生徒や先生方に向き合い続けてまいりました。創業以来ずっと、塾・予備校の教室にお伺いし続け、atama＋を利用する生徒・先生方にフィードバックをいただきながら、毎週プロダクトの改善を重ねてきました。いまのatama＋は、生徒・先生方とともに作り上げてきたプロダクトだと思っています。

また、私たちは、AIだけで教育は成り立たないと考えています。AIは、膨大なデータを基に生徒のつまずきの原因を特定し、生徒一人ひとりにあわせて最適な学習カリキュラムを作成できます。一方で、一緒に学習の目標を立て、学習の仕方をアドバイスし、時に励まし、というように「生徒と伴走すること」は人にしかできません。お互いの強みをかけ合わせた「AIと人のベストミックス」が重要です。そのため、私たちは生徒向けのatama＋に加え、先生向けに生徒の学習状態を可視化する「atama＋ COACH」も合わせて提供し、塾の先生方もサポートしています。
（*1）2021年5月末時点で2400教室に導入済み

「atama＋」はテクノロジを活用した個別最適化学習で基礎学力の習得時間を大幅に短縮することをミッションに掲げられています。ここに込められた思いをお聞かせください。

稲田様：これからの社会で活躍する人には、「基礎学力」と「社会でいきる力」の双方が必要だと考えています。しかし、現在の日本では教育現場に求められることが多く、両方取り組むには生徒も先生方も時間が足りていません。AIを活用して「基礎学力」の習得にかかる時間を短くし、「社会でいきる力」を養う時間を増やせないか、と考え、atama＋を開発しました。
教育を新しくすることは、社会のまんなかを新しくすること。学びのあり方を進化させ、生徒一人ひとりの可能性を広げることで、自分の人生をいきる人が増えてほしいと強く思っています。

「atama＋」を導入された塾・予備校の方々の反応はいかがですか。

稲田様：生徒の学力向上の実績が多く出ているため、とても前向きな反応をいただいております。また、今までやろうと思ったら膨大な時間を要した「一人ひとりにあった教育」が実現でき、別のことにより多くの時間を使えるようになったという声も沢山いただいております。
基礎学力の習得にかかる時間を短くできた分、新たな学びの機会としてアクティブ・ラーニング方式を取り入れた講座の提供をはじめる塾も出てきました。私たちのミッションに通じるものもあり、とてもうれしく思っています。

「atama＋」を利用されている生徒さんの声の中で、とくに印象的だったもの、提供者側としてうれしかったご意見を教えてください。

稲田様：これまで勉強が苦手だった生徒が、atama＋で自分のつまずきが分かり、苦手な範囲を効率的に学習でき、学力があがったという声はうれしいですね。周囲から「できない子」と思われたり、自身でもそう思い込んでしまったりしていた生徒も、適切な内容・順番で、先生と伴走しながら学習すれば、学力があがります。できるようになった経験が生徒の自信になって、他の学習にも意欲的になり、他の教科の学力が上がっていく話も伺います。人の生き方を大きく変えるプロダクトだと信じています。

加えて、印象に残っているのは、「やり始めるととまらなくなる」という声です。atama＋は、ゲーミフィケーションの要素はほとんど入れていません。代わりに、教材コンテンツやAIのレコメンドに力をいれています。1問取り組むごとにさまざまなデータから生徒の理解度を判定し、カリキュラムを最適化するので、常に生徒が解けるギリギリの難易度の教材で学習できます。生徒が学習に没頭し、これまで分からなかったことが「分かった！」という経験によって、ゲームより“はまって”もらえているのではないかと思います。

「日本e-Learning大賞」に応募された目的やきっかけは何でしたか。

稲田様：私たちは21年4月で創業4年を迎える会社です。より多くの方にatama＋を知っていただきたい、教育関係者の方々との交流の機会をいただきたいという趣旨で応募させていただきました。

新型コロナウイルスの影響もあり、教育のオンライン化が加速しています。その中でこの「atama＋」はどのような価値を提供していけそうですか。

稲田様：atama＋は、「塾でも自宅でも同じ環境でシームレスに学習できる」という価値を提供できると考えています。
もともとatama＋は、教室内のタブレット版アプリでの利用を前提とした教材でした。ところが、新型コロナウイルスの感染拡大で通学・通塾が難しくなってくると、生徒が学びを続けられなくなってしまう。そう考え、20年2月にatama＋を自宅のパソコンやタブレット、スマートフォンのブラウザでも利用できるような機能を緊急開発しました。

しかし、オンライン授業は多くの塾にとって初めての試みです。どのように生徒に届けるか、保護者へ説明をするかなど、塾の先生方とともに試行錯誤し、運営を磨いてきました。結果、多くの塾がatama＋を活用し対面授業とオンライン授業を組み合わせた講座を提供しています。

今後の展望をお聞かせください。

稲田様：私たちが目指すのは、教育を通じて社会全体を変えていくことです。そのために取り組みたいことは山程あります。「基礎学力」の習得だけでなく、「社会でいきる力」を養うための取り組みについても進めていきたいと考えています。より多くの生徒によりよい教育を届けるため、これからも生徒・先生方と向き合い続けてまいります。

atama＋の導入を希望される教育関係者の方はこちら：https://corp.atama.plus/company/#contact
atama＋導入塾・予備校をお探しの方はこちら：https://www.atama.plus/

今回、大賞を受賞されたatama plus株式会社のAI先生「atama＋」につきまして、受賞理由や選定のポイントをお聞かせください。

常盤審査委員長：AI先生「atama＋」は、塾・予備校を通して中高生に提供される学習サービスで、生徒一人ひとりの目標・理解度・学習履歴・ミスの傾向などに合わせてAIが「自分専用カリキュラム」を作成・提供します。AIは独自開発した膨大なナレッジグラフを基にデータ解析し、カリキュラムのパターンは1億の2036乗通り以上のスケーラブルな個別最適化学習を実現しています。すべてをAIに依存せず講師を支援する機能も揃えていて、AIがティーチングし、人がコーチングをするという指導方法もできます。この作品は評価基準のすべてのカテゴリーにおいて評価が高く、またコロナ禍で通塾できない生徒が自宅にいながら学習できる点も評価されました。

AIを活用した教育サービスとしては、2017年度のそろタッチ（株式会社Digika）以来の大賞受賞となります。AIに関する応募作品も増えてきている中、日本e-Learning大賞全体としてはどのような意味をもつ大賞受賞となりましたか。

常盤審査委員長：これまでのe-Learningは学習中にICTを活用するというイメージでした。一方、学習により生成される学習ログを蓄積し、それを処理してその結果を学習に役立てるというAI先生「atama＋」のAI手法は、これまでのe-Learningを拡張する新しい技術のひとつだと考えています。これからAIに限らず様々な技術が開発されていくと思われますが、日本e-Learning大賞全体としてもそうした技術を取り入れた新規性のある応募を期待したいと思います。

審査段階でとくに印象にのこったエピソードがあればお聞かせください。

常盤審査委員長：審査は、新規性、有用性、信頼性、テクノロジ利用、ビジネス推進の視点で評価しているため、すべての評価においてポイントが高い応募が選定される傾向にあり、大賞を受賞されたAI先生「atama＋」はまさにその典型でした。審査においては、特定の評価基準において突出した応募の評価について議論されました。また、その年の特徴を反映した応募も取り入れるべきだという意見もありました。これらの議論および意見は次年度以降の評価に反映していきたいと考えています。

2020年は新型コロナウイルス感染拡大の影響で教育や人材育成に大きな変革が迫られた年でもありました。受賞作品にもそうした影響が見られましたか。

常盤審査委員長：e-Learning大賞のAI先生「atama＋」は上述したようにコロナ禍に対応した作品でした。また、厚生労働大臣賞のHylableはオンライン授業や研修におけるグループ学習を見える化するサービスでした。それ以外の受賞作品においてもICTを活用してオンラインで学習できるサービスが受賞されています。e-LearningはICTにより場所や時間の制限を開放する技術ですので、コロナ禍において在宅学習やテレワークが行えたのはこれまでのeLearning技術の蓄積があったからこそだと考えています。

日本e-Learning大賞は2021年で第18回目を迎えます。次回の開催に向けての思い、応募検討者の皆様へのメッセージをお聞かせください。

常盤審査委員長：コロナ禍でICT化が10年早まったともいわれています。また、アフターコロナにおいても大学等ではハイブリッド授業が期待されています。チャーチルは“Never let a good crisis go to waste.”というメッセージを残しました。コロナは前例のない災いでしたが、多くのe-Learning関係者がそれを乗り越えるために日々努力され、結果として多くの成果が得られたと思います。次回はそうしたなかで生まれたサービスや新しい日常に向けたサービス等、アフターコロナの時代の新たなe-Learningの応募を期待しています。

大賞受賞おめでとうございます。受賞の一報を聞かれたときの感想をお聞かせください。

池長氏：非常に嬉しく思いました。「KOOV® for Enterprise」はブロックや電子パーツといったハードウェアが注目されることが多いのですが、今回の日本e-Learning大賞ではKOOVの持つソフトウェアの強みを十分にアピールでき、それをきちんと評価頂けたことが嬉しかったです。

改めて、「KOOV for Enterprise」はどんなサービスですか？

東郷氏：KOOVはブロックで自由なかたちをつくり、プログラミングでさまざまな動きを与えて学ぶ“ロボット・プログラミング学習キット”です。ロボット制作の体験を通じて、子どもたちの探究心や創造力、未来を切り拓く思考力を育みます。
池長氏： KOOV for EnterpriseはLMS(学習管理システム)や教員用マニュアルなどがパッケージ化されており、学校や学習塾などですぐにプログラミング授業をスタートできます。

いろいろなプログラミング教材がありますが、KOOVならではの特長は何でしょうか？

池長氏：従来のロボット・プログラミングは決められた対象物を動かすものが多かったのですが、KOOVはブロックでかたちを自由に作りそれをプログラミングで動かすことができます。子どもたちのイメージするありとあらゆる世界観を表現できる点が、従来の教材にはない一番の特長です。

もう一つの特長は共有機能です。KOOVで作った作品は簡単に世界中のKOOVユーザーに公開することができます。現在、多くのソフトウェアはオープンソースと呼ばれる形で運用・開発がなされています。オープンソースの世界では作成したプログラムを世界中に公開し、みんなでレビューしてもらいながら機能や品質を向上させています。KOOVではオープンソースで行われているようなレビューし合える仕組みを組み込み、子どもたち同士が自然に学び合うことのできる環境を実現しました。

子どもたちはどんな反応をしていますか？

東郷氏：実際にKOOVを導入されている学習塾に伺ったところ、生徒が自分で作成した作品に「いいね」が付いたり、他のユーザーからコメントをもらえることが強いモチベーションになっていることが分かりました。自分の作品へのリアクションが知りたくてはやく塾に行きたいというお子さんも多いようです。
池長氏：子どもが不適切なコメントや画像を投稿してしまうのではといった心配もあるかと思いますが、KOOVではAIを使って不適切な書き込みを常時チェックし、不適切と判断されたものは管理者に通知の上すぐに削除されます。したがって、保護者の方も安心して子どもに利用させることができます。

モチベーションを上げるという意味ではバッチも導入されていますね。

池長氏：一つひとつのミッションをクリアする度にバッチを獲得できます。いわゆるゲーミフィケーションと呼ばれる手法で、体系的なロボット・プログラミング学習を楽しく進めることができます。

見た目もカラフルで美しく、デザインも洗練されています。

池長氏：これまでのロボット・プログラミングは、どちらかといえば男の子を対象としたデザインが多かったと思います。ですが、創造力の育成は性別に関係なく必要なものという考えのもと、設計当初から、男女問わず「面白い」「かわいい」と思えるデザインを追及しました。「ジェンダーニュートラル」をひとつのコンセプトに掲げ、インテリアとしても通用するようなデザインや色使いを目指しています。
東郷氏：実際に導入されている学校や塾の先生方から「これまでメカメカしい教材が多かったがKOOVに変えたら女の子の受講者が増えた」といった声も多く頂いています。

すでに多くの教育現場で導入が進んでいると聞いています。

池長氏：個別指導Axis（アクシス）さんなどの大手学習塾、小学校や中学校、科学館など、多数導入いただいております。Axisさんでは、2018年4月1日より、全47都道府県300以上の教室でKOOVを使ったロボット・プログラミング講座を一斉開講されました。
東郷氏：小学校におけるプログラミング必修化を2020年に控え、何をどう始めていいか分からないという教育現場の方々の悩みがあります。KOOV for Enterpriseは教室単位の管理機能や、生徒単位で学習進捗管理ができるなど現場の先生をサポートする便利な機能がついており、全国に教室を展開しているような塾でもプログラミング講座の一斉導入が可能になった事例につながったと考えております。

今後の展望をお聞かせください。

池長氏：「評価」が重要なキーワードになってくるのではないかと考えています。プログラミングには複数のアプローチがあり、正解がありません。それをどのように評価するか、評価した結果をどのようにデータとして保持してどう役立てるか。そういった仕組みをこれから作り上げていきたいです。
東郷氏：すでに中国と米国でもサービスを展開しておりますが、日本発のプログラミング教材として今後さらに規模を拡大し、世界中にKOOV for Enterpriseを届けたいと思っています。

KOOV for Enterpriseのご案内はこちら：https://www.koov.io/enterprise
法人向けミニセミナー開催中。お申込みはこちら： https://www.koov.io/enterprise/seminar/

大賞を受賞された「KOOV for Enterprise」について受賞理由や選定のポイントをお聞かせください。

福原審査委員長：世の中の大きな流れと取り組みとのマッチ、これが評価のポイントのひとつです。具体的には、2020年から小学校でも必修となるプログラミングですね。プログラミング教育に関する応募作品はほかにも多数ありましたが、KOOVが優れていた点は斬新でありながら完成度が高いところです。これはリリース前に1年以上かけて教育現場で実証実験を行ったことが大きいでしょう。実際に使ってみて現場の声を聞きながら改良を積み重ね、ある程度のレベルまで引き上げることに成功しています。面白い取り組みでかつ洗練されているというのは、やはり重要なポイントでした。

受賞者の皆さんによるパネルディスカッションも非常に聞き応えがありましたが、今年の受賞者になにか共通するものは感じられましたか？

福原審査委員長：信念と情熱、そして諦めずに継続して取り組むという強い思いですね。ちょっと面白いことを思い付いたからさくっと実現してみましたというようなものは、もはや最終選考には残らなくなっています。

日本の教育というものに強い危機感をお持ちの受賞者の方が多かったように思います。

福原審査委員長：おっしゃる通りですね。何とかしなければという気持ちを、ひしひしと感じました。最終審査のプレゼンも上手い下手のレベルを超え、「何を実現したいのか」という熱意がダイレクトに伝わってくるものが多くなってきています。KOOVはその中でもレベルが高かったといえるでしょう。

今年もたくさんの応募がありました。今年の応募作品にみられた傾向を教えてください。

福原審査委員長：象徴的なテーマとしてはAIですね。なかでも、データをしっかり分析・蓄積をしてチャレンジをしているような取り組みが目立ちました。実用化に向けて完全な成熟ではないにしろ、一定のレベルには達してきたのかなという印象です。一方で、「新しいスマホアプリを作りました」というような提案はむしろ減っているように感じました。

『日本e-Learning大賞』は来年で第16回目となります。来年の開催に向けて方向性をお聞かせください。

福原審査委員長：一時期のe-Learningは、たとえば企業e-Learningなら、研修の効率化やコストダウンなどに目が行きがちでした。ですが今、学習する側が主体的に学習することで自分の価値をどう高めていくかという取り組みに、世の中全体がシフトしてきているように感じます。結果として学習者がどう変わったか、単なる知識習得ではなくどういった行動変容が起きたのか、それが社会の中でどう客観化されているか。そのレベルまで到達してはじめてe-Learningの価値があります。世の中にはこうした優れた取り組みがまだまだたくさん眠っていますから、『日本e-Learning大賞』の理念、思いをしっかりと発信することで、より多くの方にご応募いただく大賞でありたいと願っています。